会   長 石 橋 征 次 千葉県教育庁千葉地方出長所指導室長、千葉県教育研究会音楽教育部会長、習志野市立大久保小学校長を歴任
副 会 長 小 堀 志津枝 芳広教育委員会指導主事、茂木町立中川小学校長、東日本小学校管楽器教育研究会長を歴任
浅 田  邦 穂 名古屋市教育センター研修部指導主事、同市・市教育研究会音楽部会会長、名古屋市立八事東小学校長を歴任 名古屋音楽大学勤務
北 原 幸 子 福岡県小学校音楽教育研究会 九州小学校管楽器教育研究会長等歴任 筑波女学園大学人間科学部人間形成専攻准教授
常任理事 渥  美 和 美 三重県小学校音楽教育研究会会長
鈴鹿市立庄野小学校長を歴任
伊 平 幸  夫 群馬県教育センター指導主事、群馬県音楽教育協会会長、伊勢崎市立広瀬小学校長を歴任 東京福祉大学教育学部教授
川 崎 滎 夫 鹿児島市教育委員会指導課指導主事、鹿児島市立花野小学校長歴任
川 下 公 暢 長崎県小学校音楽教育研究会長、長崎市立日吉小学校長
泉  栄 美 子 石川県教育委員会小松教育事務所指導主事、小松市立符津小学校長
吉 柳  恵 子 平塚市子ども教育相談センター所長、神奈川県小学校音楽教育研究会会長、平塚市立相模小学校長歴任 平須市教育委員会教育委員長
倉 持  勝 則 群馬県教育委員会指導主監、群馬県音楽教育協会会長、富士見村立時澤小学校長、群馬県富士見村教育長歴任
黒 田 真由美 富山県富山市立八尾小学校長、富山県教育音楽研究会長歴任
小 林 洋  一 川崎市立小学校音楽教育研究会会長、川崎市小学校管楽器教育研究会会長、川崎市立大島小学校長を歴任
白 木 淳 二 佐賀県教育委員会教育課指導主事 佐賀県小中学校音楽教育研究会長、佐賀市立諸富南小学校長
武 宮 陽 子 大分県音楽教育研究会長
冨 高 令 子 宮崎市立宮崎港小学校
鶴 田 昭 則 茨城県教育庁指導課指導主事、茨城県音楽教育研究部長、つくば市立市立二の宮小学校長歴任、茨城県吹奏楽連盟南地区会長
新  津 晴 夫 山梨県教育委員会義務教育課指導主事、南アルプス市立若草中学校長、山梨県吹奏楽連盟副理事長歴任
橋  本 淑 子 小松市教育委員会音楽研究会会長
小松市符津小学校長を歴任
大 口  力 北九州市小学校音楽教育研究事務局長、同市八幡東区教頭会長、同市立槻田小学校教頭
林    雅  之 千葉県教育庁東葛飾地方出張所指導主事、千葉県教育研究会音楽教育部会会長、松戸市立第五中学校長を歴任
林    茂 樹 岐阜県教育委員会東濃教育事務所教育支援課長、同県教育委員会指導部学校指導課長補佐、同県小学校音楽教育研究会長、中津川市立西小学校長等歴任
林    秀 文 熊本県教育委員会義務教育課指導主事、同県中学校音楽教育研究会長、同県宇城市立松橋中学校歴任
早 野 博 美 福岡県筑後地区小学校生がxzつこう音楽教育研究会長、朝倉市立馬田小学校長歴任
日内地   勝 静岡県小学校管楽器教育研究会会長、小平市教育委員会学校教育部指導課長、浜松市立篠原小学校長を歴任
古 山   彰 静岡県教育委員会義務教育課主席指導主事、袋井市立袋井南小学校長歴任
星 野    豊 小平市教育委員会学校教育部指導課長、東日本小学校管楽器教育研究会監事を歴任 品川区小学校校長会長、同区立・立会小学校長
本 間 文 雄 新潟市教育委員会統括指導主事、新潟県音楽教育研究会会長、新潟市立白山小学校長、新潟市教育委員会地区担当指導主事歴任
松 崎 茂 樹 茨城県教育庁義務教育課指導主事、同県教育庁義務教課課長、同県教育長教育次長、同県桜川市立真壁小学校長歴任
尾 崎 弘 明 愛知県小中学校音楽教育研究会副会長、三河教育研究会音楽部会長、豊橋市立玉川小学校長
理   事 近江博幸  加藤幸平 及川義弘 上赤竜次  川崎道裕 須永昌弘 妹尾雅利  竹岡智昭 
角田昌直  福島格史 村杉一彦 森下藤生  山下雅央 山田洋一 森口昭廣  熊谷正二郎
佐々木英子                              
事務局長 星野 豊
事務局 福島格史 坂本直子 上赤竜次 熊谷正二郎 

音 楽 教 育 推 進 協 議 会

◆平成24年度活動方針

 音楽教育推進協議会は会則第1章第2条の目的を達成するために、次の基本方針に基づいて事業を行う。


                    
 事業の一層の推進 
 (1)学校および研究グループ支援

     学校及び研究グループへの支援を通してこれからの音楽教育を見据えた内容の提案・発信を行う。

 (2)音楽科特別講座の開催
    学習指導要領の趣旨に沿い、、教育現場における課題解決につながるニーズにあった講座を積極的に
    推進する。

 (3)音楽教育研究団体に対する支援・協力
    各音楽教育研究団体組織との連携を強化し、研究大会等への提案及び研修会への講師派遣を行う。

 (4)音楽教育に関わる研究と調査並びに教材の開発 
    教育現場との情報交換・収集を行い、音楽教育の方向性等を把握し、講師の育成、教材の開発を行う。

 (5)その他、本会の目的達成のために必要な事業
    全国としての機能を高め、更なる連携を蜜にし、
事業の一層の推進を行う。

◆事業内容                                          
 本会は活動方針を踏まえながら、子ども一人一人が楽しい音楽活動を通して音楽の素晴らしさ
 や感動する心を育む学校教育の推進に寄与することを目的とし、その達成のために、次の事業
 を行っています。

(1)学校及び研究助成グループ支援
 (2)「音楽科特別講座」前期・後期の開催
 (3)音楽教育団体に対する支援・協力
 (4)教材の開発
 (5)その他、必要な事業

 

顧   問 小原  昭(神奈川)、大塚 正夫(神奈川)、剣持 常泰(群馬)、五月女 庄太郎(埼玉)、 三科 貢(山梨)、根岸  治(愛知)、中 島  巖(千葉)、山 田  孝(岐阜)、北原 孝(熊本)、木宮正治(宮崎)、高山 保材(福岡)、和田 啓子(福岡)、中 森   靖(愛知)、八島  健治(茨城)、中原 達郎(長崎)、武末正史(福岡)、中原達郎(長崎)、秦 儀善(北九州)、三上 孝(静岡)
前期
「音楽科特別講座」
      (九州会場)
期日:8月11日(土)・12日(日) 会場:ヤマハ九州研究センター
内容:全体講座・ワークショップ
講師:津田正之(文部科学省教科調査官)予定、田中健次、富澤 裕、宮崎新吾
    武末正史、黒田 都
ほか音楽教育推進協議会理事
前期
「音楽科特別講座」
      (東京会場)
期日:8月21日(木)・22日(金) 会場:上野学園 /石橋メモリアルホール  
全体講座:津田正之(文部科学省教科調査官)予定 富澤 裕、坂本かおる、
       フルートコンクール優勝者による若手ガラコンサート
ワークショップ
      :真鍋なな子、栗飯原善男、石上則子、高倉弘光、田久保裕一、
       杉山智恵子, 笹森敏明、八木成隆
     、
ほか音楽教育推進協議会理事・講師
前期
「音楽科特別講座」
      (名古屋会場)     
期日:8月23日(木)・24日(金) 会場:名古屋音楽大学
全体講師:津田正之(文部科学省教科調査官)予定
       丸山久代、
ワークショップ(講師):笹森敏明、山室沙音理、音楽教育推進協議会理事・講師
            ほか、授業実践者          

◆主要事業
 ・「音楽科j特別講座」(後援:文部科学省、各都県各市教育員会及び都県、各市音楽教育団体)のみ掲載

◆事務局

 ・平成21年度研究助成はこちら
 ・平成22年度研究助成
こちら
 ・平成23年度研究助成は
こちら
 ・これまでの「音楽科特別講座」内容はこちら
 ◆組 織

◆協賛:ヤマハ株式会社

名古屋事務局
〒460-8588
名古屋市中区錦1-18-28
TEL052(201)5148
FAX052(201)5406

東京事務局
〒108-8568
東京都港区高輪2-17-11
TEL03(5488)1077
FAX03(5488)5073

◆会則
   第1章   総 則
      第1条   本会の名称は、音楽教育推進協議会(以下。 「本会」)と称する。
      第2条   本会は、音楽教育がより充実し、子ども達に夢を与える、
             楽しい音楽活動の振興に寄与することを目的とする。
      第3条   本会の事務局を会長所定の場所に置く。

   第2章   事 業
      第4条   本会は、第2条の目的を達成するために、次に掲げる事業を行なう。
             (1)学校および研究グループ支援。
             (2)音楽科特別講座の開催
             (3)音楽教育研究団体に対する支援・協力
             (4)音楽教育に関わる研究と調査並びに教材の開発。
             (5)その他、本会の目的達成のために必要な事業。

   第3章   組 織
      第5条   本会は本部及び支部をもって組織する。
               会長   副会長   常任理事   理事   事務局長   事務局次長  監事
      第6条   本会は理事等をもって情勢し、その選出は次の通りとする。
             (1)会長は選考委員会において選出する。
             (2)副会長は常任理事の中から会長が委嘱する。  
               また、支部に属する副会長は当該支部の支部長を兼ねる。
             (3)常任理事は常任理事および理事の中から会長が委嘱する。
             (4)事務局長、事務局次長は常任理事および理事の中から会長が委嘱する。
             (5)監事は常任理事会で推薦し会長が委嘱する。
             (6)役職員は、無給とする。
      第7条   本会は、顧問をおくことができる。
      第8条   顧問は常任理事会の承認を経て会長が委嘱する。

   第4章   役員の任務と任期
      第9条   役員の任務は、次の通りとする。
             (1)会長は本会を代表し、会務を統括する。
             (2)副会長は、会長を補佐し会務にあたり、会長事故ある時は職務を代行する。
             (3)常任理事および理事は、本会の業務を執行する。
             (4)監事は会計の監査にあたる。
      第10条  役員の任期は1年とする。但し、再任を妨げない。

   第5章   会 議 
      第11条  (1)会議は、総会 支部総会 常任理事会  理事会 支部会  選考委員会とする。
             (2)総会は、会長・副会長・常任理事・理事・事務局員で構成し、年1回開催する。
               (定足数は3分の2以上とし、議決は過半数によるものとする。)
             (3)常任理事会・理事会は必要に応じて会長がこれを召集する。
             (4)選考委員会は、副会長・常任理事で構成し、会長を選出する。

   第6章   協賛団体
      第12条  本会の趣旨に賛同し、事業遂行に協力する団体・法人等を協賛団体とする。

   第7章   会 計
      第13条  本会の会計は、協賛金・事業収入・その他の収入をもってあてる。
      第14条  本会の会計年度は、4月1日から翌年3月31日までとする。

   (附則)
             ・規約の運営は催促で定めることができる。
             ・この会則及び細則の改定は、理事会の承認を得ることとする。
             ・本会則は、平成12年4月1日をもって施行する。
             ・平成14年4月16日本会則一部改定。
             ・平成18年4月1日本会則一部改定。
             ・平成19年4月1日本会則一部改定。
             ・平成20年4月1日本会則一部改定。
             ・平成21年4月1日本会則一部改定。
             ・平成22年4月1日本会則一部改定。     

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